マンションを購入するにあたり「新築と中古、どちらのマンションを購入すべきか」と悩む方は少なくないでしょう。新築・中古には、それぞれ異なるメリットとデメリットがあります。マンションを購入する際は、事前にそれらを把握したうえで比較検討することが大切です。

この記事では、新築と中古マンションのメリット・デメリット、それぞれでかかる費用、購入する際のポイントを解説します。

新築のマンションを購入するメリット・デメリット

まず、新築マンションを購入するメリットとデメリットを解説します。

メリット

新築マンションを購入する主なメリットは以下のとおりです。

  • 建物が新しい
  • 最新の設備がそろっている
  • 耐震性能やセキュリティ性能が高い
  • マンションの最初の所有者になれる など

建物が新しい点と最新の設備がそろっている点は、新築マンションにおける大きなメリットです。建物の劣化が少ないため、修繕やメンテナンスの頻度が低くなるほか、キッチンやバスルームなどの設備が新しく、快適に生活できるでしょう。

また、耐震性能やセキュリティ性能も優れており、災害や犯罪に対する備えが施されている物件が多く見られます。すべての建物には、震度6強~7程度の地震でも倒壊・崩壊の心配がない、新しい耐震基準が適用されています。セキュリティ面では、オートロックや防犯カメラ、モニター付きインターホンなどの設備が充実している物件も少なくありません。

そして新築の場合、自身が最初の所有者になれます。「自分だけのマンションがほしい」と考えている方にとっては、大きなメリットといえるでしょう。

デメリット

新築マンションの購入には、メリットだけではなく、以下のようなデメリットもあります。

  • 購入前に建物や室内をチェックできない場合がある
  • 資産価値が下がりやすい
  • 物件の選択肢が限られている など

新築マンションの購入では、実際の建物や室内を事前にチェックできないケースがあります。物件が建築前の場合、実際の建物ではなく仮設のモデルルームを見学し、間取り図面や完成予想図を加味して購入しなければなりません。

モデルルームは実際の室内を忠実に再現していますが、実際の眺望や日当たり、風通し、騒音の有無などを確認することは難しいでしょう。

また、資産価値が下がりやすい点も新築マンションのデメリットです。新築マンションの販売価格には、設計費や建築費用のほか、最初にかかる必要経費なども上乗せされています。そのため、新築から5年程度で1割ほど価格が下落するのが一般的です。

さらに、中古と比べて物件数が少なく、購入できる物件の選択肢が限られる点もデメリットとなり得るでしょう。

中古マンションを購入するメリット・デメリット

続いて、中古マンションを購入するメリット・デメリットを解説します。

メリット

中古マンションを購入する主なメリットは以下のとおりです。

  • 新築に比べて購入費用を抑えられる
  • 資産価値を保ちやすい
  •  実際の物件を見て購入を検討できる など中古マンションは、同じ立地条件でも新築マンションに比べて安く購入できる可能性があります。予算のなかで、希望の間取りや広さなどの条件に合う物件を見つけやすい点が魅力です。購入費用が安い分、リノベーションも気軽に行えます。

また、中古物件は資産価値を維持しやすい点もメリットです。一般的に、マンションは築年数が経過するほど価格の下がり幅が少なくなるためです。

加えて、中古マンションであれば、購入前に実物を内見できます。立地や敷地内の様子、日当たりや風通し、防音性など、細かい点までしっかりとチェックしたうえで検討できるでしょう。

デメリット

新築マンションと同様、中古マンションにもいくつかのデメリットがある点に留意しましょう。以下は、中古マンションを購入する主なデメリットです。

  • 建物の状態によっては修繕コストがかかる
  • 現在の耐震基準を満たしていない可能性がある など

中古マンションの場合、設備や内装などの老朽化の進み具合によっては、購入費用とは別に修繕コストがかかります。物件の購入価格が低くても、修繕や交換、メンテナンスなどの費用がかさむと、トータルの金銭負担が大きくなるでしょう。

また、築年数が長い中古マンションは、新耐震基準を満たしていない可能性があります。1981年6月より前に建てられた建物は、旧耐震基準が適用されているため注意が必要です。耐震性を重視する場合は、購入前に建築時期をチェックし、新耐震基準に適合している建物かどうかを確認しましょう。

中古でマイホームを購入するメリットとデメリットについては、以下の記事で解説しています。

中古でマイホームを購入するメリットとデメリットは?戸建てとマンションをそれぞれ解説!

新築・中古マンションの購入にかかる費用や税制優遇の違い

新築・中古マンションの購入にかかる費用や税制優遇の違い

新築マンションと中古マンションでは、購入にかかる費用や受けられる税制優遇制度が異なります。具体的な費用や税制優遇の違いについて解説します。

購入費用

住宅金融支援機構の「2023年度 フラット35利用者調査」によると、新築マンションの平均価格は約5,245万円、平方メートルあたりの単価は約79万円となっています。一方、中古マンションの平均価格は約3,037万円、平方メートルあたりの単価は約45万円です。

これらのデータから、購入価格は新築のほうが高い傾向があり、前述したメリットのとおり中古のほうが低い価格で購入しやすいといえるでしょう。
出典:2023年度 フラット35利用者調査|住宅金融支援機構

購入にかかる諸費用

新築マンションを購入する場合、物件費用以外にかかる諸費用は以下のとおりです。

  • 登記費用
  • 売買契約書や金銭消費貸借契約書の印紙税
  • 住宅ローンの借入費用
  • 損害保険料
  • 修繕積立基金 など

上記を合計した諸費用の金額目安は、物件価格の3~5%前後です。
中古マンションの場合は、以下が諸費用として発生します。

  • 登記費用
  • 売買契約書や金銭消費貸借契約書の印紙税
  • 住宅ローンの借入費用
  • 損害保険料
  • 仲介手数料 など

上記を合計した諸費用の金額目安は、物件価格の510%前後です。

新築マンションでは修繕積立基金が、中古マンションでは仲介手数料が発生する点が異なります。上記のとおり、中古マンションのほうが、諸費用が割高になる点に留意しましょう。

税制優遇

新築マンションは、中古マンションに比べて住宅ローン控除が優遇されているのが特徴です。住宅ローン控除とは、住宅ローンでマイホームを購入した人を対象とした税の優遇制度で、所定要件を満たすと所得税と住民税の一部から控除されます。
控除を受けられる期間は、中古マンションが最長10年であるのに対して、新築マンションは最長13年です。また、控除の対象となる年末時点でのローンの借入限度額は、中古マンションが最高3,000万円、新築マンションが最高4,500万円です。
したがって、住宅ローン控除の活用を検討している場合は、新築マンションの購入が向いているでしょう。
住宅ローン減税について詳しくは、以下の記事で解説していますので、あわせてご覧ください。

住宅ローン減税を受けるためにはどんな物件を買えばいいの?
2024年の住宅ローン減税で何が変わる?活用時の注意点や手続き方法も解説

新築・中古マンションを購入する際のポイント

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マンションを購入する際に重視したいポイントを、新築・中古それぞれ解説します。マンション購入を検討している方はぜひ参考にしてください。

新築マンションを購入する際のポイント

新築マンションの多くは、建物が完成する前に販売が始まるケースが一般的です。購入方法は、先着順、または申し込み締め切りを設けたうえでの抽選となります。

条件の良い物件や部屋は人気が高く、売り出しからすぐに購入されたり、抽選の倍率が高くなったりする場合も少なくありません。新築マンションの購入を検討しているのであれば、売り出しの開始時期や間取りプランなどの情報を、できるだけ早く集めておくことが大切です。

新築マンションの情報は、建設現場や最寄り駅でのチラシ、広告、不動産サイトなどで調べられます。

また、新築マンション購入に際して内見やモデルルームの見学を行う場合は、以下をチェックするのがおすすめです。

  • 間取り
  • 設備の設置・配置状況
  • 換気扇や給排水設備の動作は正常か
  • 室内に傷や汚れはないか など

中古マンションを購入する際のポイント

中古マンションは新築マンションよりも選択肢が多い反面、ほとんどが1点ものであり、立地や間取りなど同じ条件の物件が複数売り出されるケースは稀です。そのため、迷っている期間が長いほど、気になっている物件をほかの購入希望者に購入されてしまう可能性が高まります。

あらかじめ立地や価格、築年数、建物の状態などの希望条件に優先順位を付けておき、理想的な物件が見つかったら早めに決断することが大切です。

また、中古マンションを内見する際は、以下をチェックしておきましょう。

  • 周辺環境
  • 日当たり
  • 眺望
  • 物件の管理状況
  • 共用部分の管理状態 など

中古マンション購入を成功させるには? その1

中古マンション購入を成功させるには? その2

まとめ

新築マンションと中古マンションでは、購入費用や耐震性能・セキュリティ性能、資産価値の保ちやすさなどが異なります。購入する際は、自身がマンションに求める条件や税制優遇を受けるかどうかを加味したうえで検討するとよいでしょう。

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記事の監修者:一誠商事編集部

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